従業員満足度が上がる福利厚生【ランキングTOP10】

福利厚生を充実させることが従業員の満足度を高めることに繋がることはわかっている。当然従業員の働きやすい環境づくりをしてあげたいと思っている。

ただ何をしたらいいかわからない。何から何が福利厚生になるのかピンとこない。

こんなお悩みを抱えられている企業も多いのではないでしょうか。

これまでかず多くの企業様をお伺いする中で感じたのは、どの企業も福利厚生を無意識で行なっている。自社独自の取り組みがあるのに気づいていないということでした。

福利厚生は難しく考える必要はありません。このブログに目を止めてくださるほど従業員のことを思っていらっしゃる方であれば、簡単に従業員満足度を高める環境づくりができます。

このブログでは費用感と一緒におすすめの福利厚生をランキンングで紹介しています。ぜひ興味のある制度を導入検討してみてください。

おすすめ福利厚生ランキングTOP10

1位： 交通費全額支給

費用感：★★☆☆☆

ポイント：交通費全額支給のメリットと導入効果

交通費全額支給は、従業員にとって経済的な負担を大きく軽減できる福利厚生です。

これにより、遠方からの通勤や複数路線の利用者も安心して応募・就業できるため、求人の間口が広がり、多様な人材確保に繋がります。

また、実質的な給与アップ効果も期待でき、従業員の満足度や定着率も高まりやすくなります。特に新卒・若手人材や、給与以外の手当を重視する求職者には強いアピールポイントとなります。

さらに「交通費支給あり」と明記するだけで、求人情報の閲覧数や応募率が向上する傾向があります。企業にとっても競合他社との差別化になり、優秀な人材の採用に繋がるメリットもあります。

注意点：交通費全額支給の運用ルールと管理面

交通費全額支給はコストが増加しやすいため、運用ルールを明確に定めることが重要です。

例えば「最短・最安ルートでの算定」「月額上限の設定」「通勤経路や定期券の証明提出」などを社内規程で明示し、不正受給や過大請求のリスクを防ぎます。

また、転勤や引越し、交通機関の運休時などのイレギュラー対応や、車・自転車通勤者への対応も検討が必要です。テレワークや直行直帰が多い業態では、出勤回数に応じた実費精算を導入するケースも増えています。

社内全体での公平性や運用負担、経理事務の煩雑さにも注意し、従業員全員が納得できる制度設計を心がけましょう。

2位：食事補助・お弁当支給

費用感：★★★☆☆

ポイント：食事補助・お弁当支給のメリットと導入効果

食事補助やお弁当支給は、従業員の健康維持や業務効率化につながる代表的な福利厚生です。

特に中小企業では「昼食代の節約ができる」「バランスの良い食事がとれる」「昼休みの時間を有効活用できる」といったメリットをアピールできます。

福利厚生の満足度向上だけでなく、社員同士のコミュニケーション促進や、外食による離席時間の短縮、午後からの生産性向上にも貢献します。

また、昼食補助は求人時にも大きな魅力となり、応募数や定着率アップに直結します。自社でお弁当を用意できなくても、仕出し業者や食事券サービスを活用するなど柔軟な運用も可能です。

注意点：運用時のコスト・管理と公平性への配慮

食事補助やお弁当支給を導入する際は、運用コストや管理方法に注意が必要です。

毎日全員分の食事を支給する場合、月額費用が膨らみやすく、業績や人員増加による負担増も想定しておく必要があります。また、業務の都合で外出やシフト勤務、リモートワークの社員には公平性の観点から別の補助方法（食事券、現物支給など）を用意した方が良い場合もあります。

福利厚生費として経理処理する際は、税務上の非課税範囲や従業員負担の有無などもチェックが必要です。アレルギーや宗教・健康上の理由など多様なニーズに対応できる運用設計を心がけ、従業員満足度を高める工夫も忘れずにしましょう。

おすすめサービス

出前を後払いでご注文するならデリズ

食事補助を導入する企業におすすめのサービスはデリズです。

ここでは、カレーやお弁当、ラーメン、ハンバーグ、ステーキ、チキン南蛮、 鉄板料理等、30を超える専門業態をご注文をお受けしてから店舗で調理、 作りたてのお料理をお客様へお届けされます。

そして最大の特徴は後払いに対応している点です。後払いにすることで、その場で従業員が建て替えることなく食事補助に繋げられます。

3位： 健康診断・人間ドック補助

費用感：★☆☆☆☆

【ポイント：健康診断・人間ドック補助のメリットと導入効果】

健康診断や人間ドック補助は、従業員の健康管理や病気の早期発見につながる重要な福利厚生です。

特に中小企業では、法定健康診断の実施だけでなく、がん検診や生活習慣病対策の人間ドック受診を一部補助することで、社員の健康意識が高まり、欠勤や長期療養リスクの低減にも役立ちます。

福利厚生として導入すれば、「社員の健康を大切にする会社」というイメージアップにもなり、求人面でもプラスに働きます。

さらに、健康診断の結果を基に産業医や保健師のアドバイスを受けることで、職場全体の健康づくりや業務効率の向上にもつなげることができます。

【注意点：コスト負担・受診率・個人情報管理への配慮】

健康診断や人間ドック補助を導入する際は、コスト負担と運用体制に注意が必要です。

特に人間ドックは受診費用が高額になるため、補助の範囲や自己負担割合、利用回数のルールを事前に明確化しておくことが大切です。

また、勤務時間内での受診や、遠方での検査の場合の対応（交通費・振替休日など）にも配慮が必要です。

全従業員が公平に利用できるよう受診機会を整えるとともに、プライバシー保護の観点から個人の健康情報管理にも十分な注意を払う必要があります。業務繁忙期に受診率が下がらないよう、事前調整やリマインドも徹底しましょう。

4位：資格取得支援制度

費用感：★★☆☆☆

【ポイント：資格取得支援制度のメリットと導入効果】

資格取得支援制度は、社員が業務に関連する資格やスキルを身につける際に、受験料や講座費用を会社が補助・負担する制度です。

これにより、従業員は自己負担を抑えながらキャリアアップに挑戦しやすくなり、スキル向上へのモチベーションが高まります。

会社としても、業務の質向上や新規分野への対応力強化、専門人材の社内育成につながるため、組織全体の競争力アップが期待できます。

また、「学びを応援する会社」として採用時にもアピールポイントになり、優秀な人材の確保や定着率向上にも寄与します。社内で合格者表彰や報奨金を用意すれば、さらなる活性化にもつながります。

【注意点：運用ルール・対象範囲・公平性への配慮】

資格取得支援制度を導入する際は、運用ルールの明確化が不可欠です。

補助対象となる資格や講座の範囲、費用負担額、支給条件（合格時のみ・不合格でも補助など）をあらかじめ定めておきましょう。

制度の利用が一部社員に偏らないよう、公平な申請手続きや情報周知にも注意が必要です。

また、資格取得後に短期間で退職された場合、会社が費用を回収できるよう「一定期間の勤務継続」を条件としたり、返金規定を設けておく企業も多いです。自己啓発の自由度を尊重しつつ、業務に直結しない資格や趣味の講座まで補助する範囲には線引きが求められます。予算管理と公正な運用を徹底しましょう。

おすすめサービス

資格取得支援に力を入れたい企業様におすすめのサービスはオンスクです。

月額 1628円で60講座以上の資格学習コンテンツが利用可能でスマホでもPCでも、マルチデバイス対応でどこでも学習ができます。

業務時間内ではなく、時間外での従業員の前向きな成長をサポートできます。

スマホとパソコンで資格学習

5位：有給休暇の計画取得・連続休暇制度

費用感：★☆☆☆☆

【ポイント：有給休暇の計画取得・連続休暇制度のメリットと導入効果】

有給休暇の計画取得や連続休暇制度は、社員が計画的に休みを取りやすくする仕組みです。

あらかじめ年に数日を会社全体や部門ごとに「計画付与日」として設定したり、長期休暇を推奨・制度化することで、個人の休暇取得率が大幅に向上します。

業務の繁忙期・閑散期を見極めて、仕事の調整や引き継ぎをしやすくなるのもメリットです。

連続休暇が取れることで、リフレッシュや家族との時間、旅行、自己研鑽に充てられ、心身の健康維持と従業員満足度の向上に直結します。働きやすさのアピールにもなり、採用力・定着率アップにもつながる重要な福利厚生です。

【注意点：業務調整・運用ルール・現場の理解】

有給休暇の計画取得・連続休暇制度を導入する際は、業務への影響を最小限に抑えるための調整が必要です。

繁忙期に人手不足が生じないよう、計画的に休暇を割り振ったり、事前に引き継ぎやサポート体制を整えることが大切です。

また、制度の利用条件や申し出方法、連続取得できる日数の上限など、ルールを明確にしておくことでトラブルを防げます。

「休みづらい雰囲気」や業務の属人化がある職場では、制度だけ作っても形骸化しやすいので、管理職による積極的な推進や、全社的な理解促進も重要です。公平な運用・職場の文化づくりにも十分配慮しましょう。

6位：リモートワーク・フレックス勤務

費用感：★★☆☆☆

【ポイント：リモートワーク・フレックス勤務のメリットと導入効果】

リモートワークやフレックス勤務制度は、従業員が場所や時間に縛られずに働ける柔軟な働き方を実現できる福利厚生です。

通勤時間の削減や家事・育児・介護との両立がしやすくなり、ワークライフバランスの向上やストレスの軽減に効果的です。

また、働く場所や時間を選べることで生産性が高まったり、集中して業務に取り組みやすくなる点もメリットです。

遠方在住の人材や多様な人材の採用が可能になり、人材確保・離職防止にも役立ちます。現代の多様な働き方ニーズに応える制度として、採用面でも大きなアピールポイントとなります。

【注意点：マネジメント・評価・コミュニケーション課題】

リモートワークやフレックス勤務を導入する際は、業務管理や評価の仕組みを明確にする必要があります。

従業員ごとに働く時間や場所が異なるため、進捗把握や成果の評価が難しくなりがちです。

また、対面でのコミュニケーションが減るため、情報共有やチームワークの維持にも工夫が求められます。ITリテラシーや通信環境が整っていない場合、業務に支障が出るリスクもあります。

導入時には明確なルールづくり、定期的な面談・オンラインミーティング、ITツールの活用などサポート体制をしっかり整えることが不可欠です。公平な評価と信頼関係の構築にも配慮しましょう。

7位：家賃補助・住宅手当

費用感：★★☆☆☆

【ポイント：生活基盤をサポートし採用力強化】

家賃補助・住宅手当は、従業員の住居費を会社が一部支援する制度で、都市部や転勤・単身赴任者に特に喜ばれます。

生活コストの軽減による経済的安心は、従業員の満足度や定着率アップ、採用時のアピールポイントとしても非常に有効です。給与のベースアップよりも手取り感が強く、若手や遠方からの転職者にも人気です。

会社としては「生活を支援してくれる」という好印象を与えられ、帰属意識や働くモチベーションの向上にもつながります。

自社の地域性や社員層、家賃相場に合わせて支給額や条件を設計するのが成功のコツです。

【注意点：公平性・運用ルール・コスト増に注意】

家賃補助・住宅手当を導入する際は、対象範囲や条件設定に細心の注意が必要です。

例えば「自宅通勤者は対象外」「世帯主のみ」など支給要件を設ける場合、対象外となる社員から不公平感が出やすい点に配慮しましょう。

また、家賃補助は原則課税対象となるため、手取り額や社会保険料への影響も説明が必要です。制度導入後は申告内容の確認や証明書類の提出ルールを設け、不正受給を防ぐ管理体制も欠かせません。

さらに、制度拡大による人件費増や採用後の条件変更など、長期的なコスト管理や見直しも重要になります。

8位：誕生日・記念日休暇やギフト

費用感：★☆☆☆☆

【ポイント：特別感でモチベーション・定着率アップ】

誕生日や結婚記念日などの休暇やギフトは、従業員一人ひとりを大切にする「会社の姿勢」をダイレクトに伝えられる福利厚生です。

通常の休暇や報奨とは違い、個人の人生イベントを祝うことで「自分を見てくれている」という実感が生まれ、働くモチベーション向上やエンゲージメント強化につながります。

小規模企業でも導入しやすく、低コストで従業員満足度を高められる点も魅力です。

実際に社員アンケートでも「印象に残った福利厚生」として好評価が得やすい施策です。採用面でもアットホームな社風アピールとして有効です。

【注意点：運用ルールと公平性・私的利用への配慮】

誕生日・記念日休暇やギフトの導入時は、誰が・どんな時に利用できるかなど運用ルールを明確にし、不公平感が出ないよう配慮が必要です。

全社員対象にするのか、勤続年数や雇用形態による制限を設けるのか、事前に周知しましょう。

また、休暇の私的利用や業務調整による現場負担にも注意が必要です。ギフトの場合も、金額や内容の基準を明確に設定し、従業員間で差が出ないよう管理しましょう。

個人情報の取り扱いやプライバシー尊重の観点も忘れずに、希望制や申告制にするなど柔軟な運用がポイントです。

9位：社員旅行・レクリエーション補助

費用感：★★★☆☆〜★★★★★

【ポイント：コミュニケーション活性化と一体感の醸成】

社員旅行やレクリエーション補助は、日常業務から離れて従業員同士が交流できる貴重な機会です。

職場の垣根を越えたコミュニケーションが生まれ、チームワークや信頼関係が深まることで、日々の業務にも良い影響が期待できます。

特に中小企業では「家族的な雰囲気」を作りやすく、従業員満足度・定着率の向上にもつながります。

近年は、全体旅行だけでなく、食事会・スポーツ大会・テーマパーク補助など多様な形式を採用する企業が増加中です。従業員の声を取り入れ、参加しやすい内容や時期を工夫することで、より効果的な福利厚生となります。

【注意点：参加の強制や不公平感に配慮】

社員旅行やレクリエーション補助の実施にあたっては、「参加の強制」や「不参加者への配慮」が重要です。

家庭の事情や体調、趣味・価値観の違いから参加できない人もいるため、欠席による評価低下や職場内での孤立を招かないよう運用しましょう。

また、補助金額や内容に偏りがないよう、全社員が公平に利用できるルールを設定することも大切です。

費用負担やイベント内容が一部の従業員に偏らないよう注意し、多様な意見を尊重して実施することが、真の満足度向上につながります。

10位：時短勤務・育児・介護サポート

費用感：★★☆☆☆

【ポイント：家庭と仕事の両立を支援し定着率アップ】

時短勤務や育児・介護サポートは、従業員が家庭と仕事を両立しやすくなるため、離職防止や優秀な人材の確保に大きく寄与します。

子育て中の従業員や介護を担うスタッフも安心して働き続けられる環境が整うことで、企業イメージの向上や多様な人材の活躍にもつながります。

法定以上のサポート制度（時短勤務の期間延長や子の看護休暇、介護休暇の積極的な付与など）を設けると、採用時の大きなアピールポイントにもなります。

家庭の事情に合わせて柔軟に対応できる制度設計が、中小企業の強みとなるでしょう。

【注意点：制度の周知徹底と公平な運用がカギ】

時短勤務や育児・介護サポート制度は、導入して終わりではなく、全従業員に制度内容をしっかり周知し、誰でも安心して利用できる環境づくりが不可欠です。

利用者に対して職場の理解や協力体制がないと、利用しづらい雰囲気や不公平感が生まれ、逆にストレスや離職につながるリスクもあります。

また、特定の従業員だけにしわ寄せがいかないよう、業務分担や評価基準も見直す必要があります。

利用者と周囲双方のフォローや意見収集を継続しながら、制度の改善を重ねていくことが重要です。

終わりに

今回はランキング形式で福利厚生のポイントと注意点について解説してきましたが、当然1位が一番よくて10位だと劣っているというわけではありません。

従業員のことを思って考えられた社内制度は全てに魅力があります。

自社だけでは制度設計が難しいという企業様は、外部の力を活用するも一つです。ぜひ検討してみてください。