【最新版】年間休日別・働き方5パターンと企業実態

「正直うちの会社って世間から見て休み多いの？」
「世の中の企業って実際どのくらい休みがあるの？」

こうしたお休みの実態や働き方が気になる方のために、大まかに5つの日数のパターンに分けて働き方の違いを紹介します。

また、自社だけではなく世の中の企業の休日日数の実態が気になる方のために、独自に調べ上げた休日の実態もまとめています。

このブログを最後まで見ていただければそのおやすみごと実態が丸わかりです！！

年間休日ごとの働き方5パターン（メリット・デメリット）
年間休日の実態
まとめ

年間休日ごとの働き方5パターン（メリット・デメリット）

86日の場合

年間休日86日は一般的な日本企業の年間休日と比べて、「やや少なめ～かなり少なめ」の部類に入ります。
通常、週休1日ペース（年間約52日）に加え、祝日やお盆、年末年始などが加算された結果、このような日数になることが多いです。

メリット

・仕事にしっかり時間をかけたい人や、目標達成・収入アップを重視する人には向いている
・職場の同僚と密にコミュニケーションが取れるため、チームワークが強まりやすい
・休日が少ない分、1日あたりの仕事量や業務の流れが明確になりやすく、無駄のない動き方が求められることもある

デメリット

・一般的な週休2日や年間休日110日以上の職場と比べると、しっかりと休息を取るのが難しくなりやすい
・体力的・精神的な負担が蓄積しやすく、仕事とプライベートのバランスを保つ工夫が不可欠
・家庭や趣味の時間、リフレッシュの機会が減りがちなので、健康維持のためのセルフケアや、有給休暇の活用も重要

年間休日86日の職場は、仕事に熱意を持つ方や、キャリアアップを短期間で目指す人には合っている一方、ワークライフバランスを重視したい人には慎重な検討が必要です。面接時には「休日数」「実際の残業や有給取得状況」も必ず確認しましょう。

96日の場合

年間休日96日は、一般的な日本企業の年間休日と比べて「やや少なめ」の部類に入ります。実際には「週休1日＋月に数回の追加休」や、「週休2日だが繁忙期やシフト制で休日が少なくなっている」などのパターンが見られます。

メリット

・週休2日制に比べて勤務日数が多いため、収入が増えるケースが多い
・職場によっては「有給休暇の取得推進」や「連続休暇OK」など、実質的な休みを増やす工夫をしていることが多い
・自営業や中小企業、サービス業、製造業など「仕事にやりがいを感じたい」「短期間でスキルアップや成果を出したい」方に向いている

デメリット

・休日日数が少ないため、プライベートや家族との時間、趣味の時間がどうしても減りがち
・長期休暇（GW、夏季休暇、年末年始）が短い場合も多く、心身のリフレッシュがしづらい傾向がある
・休みが少ない分、疲労やストレスが溜まりやすいので、自己管理や効率的な働き方、こまめな有給取得などが必要

年間休日96日という働き方は、「仕事優先でバリバリ働きたい」「成果を早く出したい」人には合う一方、ワークライフバランスや家族・趣味の時間を大切にしたい人にはよく考える必要があります。入社前には、実際の残業状況や有給消化率も必ず確認しましょう。

110日の場合

年間休日110日は、一般的な日本企業の年間休日と比べて、全国平均（110日～120日）に近い休日数です。週休2日制（年間104日）に、祝日や夏季休暇・年末年始などを加えた形になることが一般的です。

メリット

・仕事とプライベートのバランスが取りやすいのが最大の特徴
・家族や友人との時間をしっかり確保しやすく、リフレッシュの機会も多い
・土日祝を中心にした休日の場合、子どもの学校行事や社会的なイベントへの参加もしやすい
・年間休日96日や86日と比較すると、心身の負担が少なく、長く安定して働き続けやすい環境といえる

デメリット

・同じ年間休日数でも、繁忙期や会社の方針によって休日の配分に差がある場合がある
・有給休暇の取りやすさや、残業の有無によっては、実際の自由時間に差が出ることもある
・祝日が休みに含まれていない業種もあるため、求人票の「年間休日」の内訳や、実際の運用も確認が必要

年間休日110日は、バランスの取れた働き方を実現したい方におすすめです。仕事のやりがいや収入、家族・自分の時間、いずれも大切にしたいという方にとって安心できる水準です。
就職・転職時には「休日数」とともに、「有給休暇の取得状況」や「残業の実態」もチェックして、自分に合った働き方を選びましょう。

120日の場合

年間休日120日は、日本の大手企業や上場企業、外資系企業、ホワイトカラー職種で多く見られる水準で、いわゆる“完全週休2日制＋祝日＋長期休暇”がしっかり確保されている職場が中心です。ほぼ全国平均（約110～120日）通りの休日日数です。

メリット

プライベートの時間を十分に確保できるため、家族や友人との交流、趣味、自己研鑽などに取り組みやすい
体力や気力のリフレッシュができるので、心身の健康を維持しやすい
働きながら子育てや介護などの家庭事情とも両立しやすく、長く安心して働ける職場環境が整っている
休日が多い分、就職・転職市場で人気が高く、離職率が低めの職場も多い

デメリット

休日が多い分、月の稼働日が減るため、残業や繁忙期に仕事量が集中する場合がある
職場によっては「有給休暇取得率」や「実質的な休日運用」に違いがあるため、求人票の数字だけでなく、実態も確認することが重要

年間休日120日の働き方は、ワークライフバランスを重視したい方や、心身の余裕をもって働きたい方に最適です。家族との時間や自分の時間も大切にしつつ、安心してキャリアを築くことができるはずです。転職・就職活動では休日数だけでなく、実際の運用面も事前に確認しておくと安心できます。

125日の場合

年間休日125日というのは、日本国内の企業の中でも「非常に休日数が多い部類」に入ります。大手企業、外資系企業、IT業界や金融機関、コンサルティングファームなど、働き方改革やワークライフバランスを重視している企業で多いです。

メリット

プライベートの時間がしっかり取れるので、趣味や家族との時間、自己研鑽、旅行などにゆとりを持てる
仕事による心身の負担が少なくなり、長期間にわたって健康的に働き続けやすい
育児や介護との両立、資格取得や副業にも時間を割けるため、キャリアの幅が広がる
休みが多い会社は「働きやすい会社」として人気が高く、定着率や従業員満足度も高い傾向がある

デメリットや注意点

月の稼働日が少ないため、納期や業務量が集中しやすく「繁忙期はハード」になることも多い
企業によっては「年間休日数は多いが、有給消化率や実際の取得状況が低い」場合があるため、事前に職場の風土や実態もチェックするのが安心

年間休日125日は、ワークライフバランスを重視したい方、長く安心して働きたい方にとって大きな魅力です。「家族との時間」「自分の成長」「心身の健康」など、人生全体を豊かにする働き方を目指したい方には特におすすめの休日数と言えます。

年間休日の実態

厚生労働省「就労条件総合調査」の最新結果（令和6年調査、令和5年実績）によれば、年間休日数の企業分布は企業規模により大きく異なります。

ここでは従業員数にもとづき、中小企業（従業員30～999人）と大企業（従業員1000人以上）に大きく分類し、それぞれの年間休日数区分ごとの企業割合をまとめました。

下表および図は、公的統計データ（厚生労働省「就労条件総合調査」）に基づき算出したものです。

年間休日数区分	中小企業 (30～999人)	大企業 (1000人以上)
86日以下	約6%	約1%
87～96日	約5%	約1%
97～110日	約33%	約20%
111～120日	約23%	約30%
121～125日	約18%	約26%
126日以上	約15%	約22%