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中小企業におすすめ!無料で使える採用サイト5選

採用

「求人サイトに掲載するだけで月に20〜30万円かかる」「一人雇うと成功報酬で年収の30%」かかる。最近多い有料求人媒体のパターンですが正直費用がかかりすぎますよね。

人が足りないけれども採用にコストをかけすぎるのも難しい。私も過去訪問していた企業でよく耳にしたお悩みですが、「採用サイト」の選び方や使い方を工夫するだけで、費用をかけずに採用を成功させることができます。

この記事では、前職でのノウハウを活かした無料で使えて採用へもつながる「無料求人サイト5選」を紹介します。

これまで数百社の企業様へ提案しお役立ちできた内容になってますので、ぜひご活用ください。

おすすめ無料求人媒体5選

媒体No.1:ハローワーク

すでに活用されてることがほとんどかと思いますが、おすすめの1つ目はハローワークです。

過去私が訪問した企業様でも9割以上の企業様が活用されていました。

しかし、ハローワークのイメージは「人が来ない」「若者がいない」「失業保険目当て」の人間しかいないというものが大半です。

しかし厚生労働省が発表しているハローワークの職業紹介の実績によると令和5年度に約450万人の新規求職申込件数があったとされています。

参考文献:厚生労働省 公共職業安定所(ハローワーク)の主な取組と実績(令和7年4月)

それでもなぜ自分の会社はハローワークで人が採用できないのか、応募がそもそも集まらないのかというと、ハローワークをうまく活用するための知識やノウハウを知らないことが大半だからです。

ハローワークは利用企業数も多い分、その中で目立つにはかなりのテクニックが必要になります。より詳細なテクニックに関しては、また別途記事を作成しますので、そちらを参考にしてください。
ハローワーク採用のテクニックとは!?▶︎▶︎▶︎執筆中

今は無料で人を採用するのにはハローワークの活用は不可欠であるということをご認識ください。

媒体No.2:Indeed

二つ目の求人媒体はIndeedです。これも求人へのセンサーが高い企業様であれば活用されていることが多いんではないでしょうか。

なんといってもIndeedの特徴はその規模です。株式会社リクルートホールディングスが運営しており、その規模は日本を超えて世界でも最大規模です。

ただそれは魅力であると同時に弱点にもなっており、うまく活用をしないと数多くの求人の中に埋もれてしまいます。

埋もれないためには定期的な修正や上げ直しが必要になるのですが、そこも全て無料で行えるのがIndeedをおすすめする理由の一つです。

また、IndeedはSEOにも優れており、地域+採用などで検索していただくと大抵検索結果の上位にIndeedの求人が出るようになっています。
「SEOに優れている」というのをざっくりと説明すると、GoogleやYahooといった検索ツールで検索をかけた際に上位(人の目につきやす場所)に表示されやすいという意味です。

当然その分人の目に止まる機会も多いので、求人票を工夫することで一気に採用へつながっていきます。

媒体No.3:Googleしごと検索(Google for Jobs)

3つ目のGoogleしごと検索は目にしたことはあるものの、その名前を知らないという人は多いのではないでしょうか。

Googleしごと検索は、Google検索で「求人」「バイト」などのワードを入力した際に、検索結果画面上に求人情報がまとめて表示される無料サービスで、企業や求人媒体の情報が自動で集約され、求職者に直接届きます。

強みは何よりもGoogle検索のトップに表示されるため、とにかくアプローチしやすいという点です。ただ、自社サイトの構造化データ対応や連携媒体の利用が必要なため、多少ITに知見がないと連携が難しいというのが難点です。

しかし、Googleしごと検索と検索してもらうと利用方法を解説している記事がたくさん出てくるので参考にしてもらうといいと思います。

何よりも圧倒的な強みは、圧倒的な露出力です。仕事を検索した際に真っ先に表示されるため、求人媒体を活用していない求職者にも情報を発信することができます。

またスマホとの親和性も高いため、スマホを使う若年層や在宅で仕事を探すワーカー層にもリーチしやすくなっています。

媒体No.4:求人ボックス

4つ目は求人ボックスです。求人ボックスは、「価格.com」や「食べログ」を運営する株式会社カカクコムが提供する国内最大級の求人検索エンジンです。

仕組みとしてはIndeedとほぼ同じです。

では何が大きな違いかというと、Indeedが世界60ヵ国以上でサービスを展開しているのに対して、求人ボックスは国内でのみサービスを展開しています。

当然Indeedの方が世界展開をしている分登録しているユーザー数は多いです。

しかし考えてみてください。例えば中国のユーザーはあなたの会社の求人に応募しますか?
当然求人票を見た際に、中国人であってもあなたの会社の条件を魅力的だと感じることはあると思います。ただ応募はしないはずです。

そういう意味では、世界単位でユーザー数の多いIndeedだけではなく、日本国内でのサービスに力を入れる求人ボックスを活用することは非常に重要なことだと思います。

多数の求人媒体に掲載された求人情報を同時に比較検討しやすい求人検索エンジンは、求職者から見て非常に魅力的なものです。

求職者から見て魅力的な媒体は応募にも繋がりやすい媒体と言い換えることができるのでしっかりと活用していきましょう

媒体No.5:エンゲージ

エンゲージは、サイト内で自社の採用ページを簡単に作成でき、求人情報の掲載、応募者管理、メッセージ送信、面接設定までをすべて無料でオンライン上で完結することができます。

正直、知名度としてはこれまでに挙げたハローワークやIndeed、求人ボックスなどには劣っています。しかし、自社の専用求人ページをサイト内で作成できるというのは大きな強みとして挙げられます。

また、採用管理機能が非常に充実しているため、応募者管理、面接日程調整、メッセージ機能などをワンストップで使うことができ、採用業務が効率化できることも魅力としてあげられます。

エンゲージに掲載した求人内容は先ほど紹介した、Googleしごと検索と連動することが可能です。そのため求人受法の拡散能力が高く、より多くの求職者の目に止まることが可能になっています。

当然、このブログを読まれている方のお仕事は採用のみではないと思います。
そのため、採用プロセスもしっかりと効率化できるエンゲージの活用は非常に有効なものだと思います。

詳しい解説記事はこちら▶︎無料で採用強化!中小企業向けengage(エンゲージ)活用完全ガイド

無料求人活用のポイント

ここまで複数の無料求人媒体を紹介してきましたが、ただ闇雲に掲載しておくだけでは採用につながりません

ここからは、無料求人媒体から採用に繋げるための重要なポイントを説明していきます。

ポイント1:複数媒体同時掲載

複数媒体に同時掲載が大切なポイントは3つあります。

まず1つ目に求職者によって活用する媒体が異なるので、応募数を増やせること。2つ目に媒体ごとに強みや弱み、利用者の層に違いがること。最後にリスクを分散できることです。

順番に説明していくと、当然求職者によってはIndeedしか見ていない人や、ハローワークしか使っていない人など、利用する媒体は人それぞれです。そのため、ひとつの媒体だけに掲載していると、本来出会えるはずだった求職者に情報が届かず、応募数が伸びにくくなります

複数媒体に同時掲載することで、より幅広い層に求人が届き、応募数を最大化することができます。

また、ここまで説明したようにそれぞれの媒体には特徴があるため、得意不得意があります。それらを補い合うためにも複数媒体の活用は必須です。

最後に意外と盲点なのは、1つの媒体に依存していると採用活動ができなくなるリスクがあることです。システムの都合や運営会社の都合でサービスが停止する可能性があります。

これらの理由から求人における複数媒体の活用は必須ポイントです。

ポイント2:従業員に確認してもらう

ポイントの二つ目は求人内容を従業員に確認してもらうことです。

私が過去訪問してきた企業でも非常に多かった、応募が増えない、または採用後の早期離職につながりやすい求人票のパターンは内容が実態と大きく乖離していることです。

ここでいう乖離の多くは、誇張しているやよく見せようとしているのではなく、そもそも書かれていないという点です。

先ほども述べたように、当然そのほかの仕事もしながら空いた時間で求人票を作成していると思うので、求人票作りに避ける時間というのはかなり限られていると思います。

そのためかなりの企業で、実際の職場環境と記載された仕事内容にずれが生じていることや、安心して応募に進める内容に仕上がっていないケースが多いです。

その認識のずれを正すためにも、従業員による求人票のチェックは非常に重要です。

ポイント3:専門家の知恵をかりる

専門家の知恵を借りることも当然重要な方法の一つです。

ネットを検索してみると、求人票の無料アドバイスをしているコンサルなどが複数見つけられれます。

当然専門家は専門家は「どんなタイトルや本文が応募者の目に留まりやすいか」「どんな条件やアピールポイントを強調すると効果的か」といったノウハウを蓄積しています。

こういった知見を活用することは採用活動をかなり前に進めてくれます。

また、採用の中で避けたいのは無意識で発生してしまう法令違反やトラブルです。

求人情報を掲載する際には、労働基準法や職業安定法など、さまざまな法律・規制を守る必要があります。これらを学んでから求人票を出すのはあまりにも時間と労力がかかり過ぎてしまいます。

そのため、専門知識は専門家に任せてしまうのが一番重要になってきます。

まとめ

今回は中小企業こそ活用していきたい、おすすめの無料求人媒体5選を紹介しました。当然求人媒体選びも重要ですが、どう活用していくかはもっと重要になってきます。

以下の記事ではハローワークに特化して、求人票の書き方を解説しています。
こちらの記事も併せて読んでみてください

【保存版】ハローワークで「いい人が来ない」と悩んだ中小企業向け完全ガイド
【テンプレ付き】求人票ってどこまで書けばいい?必要項目と例文つき解説

採用に不可欠な福利厚生に関しては以下の記事を参照してください。
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